20年以上にわたり、日米両国でグローバル企業に社内研修を提供してきた実績
K/Hシステム英語・コミュニケーション力強化プログラムは、 日本とアメリカの両国で、グローバルな環境で仕事を成功させなければならないクライアントと 参加者のための研修と継続的自己学習のプログラムを20年にわたり提供してきました。 そこで得られたビジネス現場の声と現場からのフィードバックをベースに、 常に改善を重ねながら作り上げてきた学習法体系です。現在、15社前後の企業に継続的に 研修を提供しています(詳細は後述)。

他の英語・コミュニケーション研修との根本的な違い

この20年の研修を通じて分かったことは、日本語と英語の根本的な特徴 (各言語のオペレーティングシステム)の違いからくる日本人特有の課題や落とし穴を洗い出し、 効果的に克服するアプローチをとらない限り、拡張性の高い英語力はつきにくいということ。 言い換えれば、プレゼン、テレカン、会議のファシリテーション、ディスカッション、面接、人事考課、 交渉、などの場面ごとで単に役立つ表現や表面上のスキルにフォーカスする前に、 まずは英語力の基盤づくりのトレーニングを効果的・効率的に行い、 その土台の上に、上記の実戦的なスキルを積み上げてゆく方が確実に力がつくことになる ということでした。企業としてはどうしても速攻でどうにかしたいという思いに負けて表面的スキル だけを身につけさせてしまう方法を取ってしまう場合が多いようですが、 実はそれが遠回りであることがほとんどだと、これも、この20年の研修経験で分かったことです。

K/Hシステムは、付け焼刃的な方法ではなく、まずは、英語の基盤づくり (これをK/Hシステムではオペレーティングシステムの構築と呼んでいます)を行い、 次に場面ごとの表現等の実戦的な英語スキルの構築をする順序で英語力を強化します。 この順序と、実際の英語の基盤づくりを効率的に行えるノウハウと教材がK/Hシステムの大きな強みの 一つです。また、コミュニケーション・スキルについては、単なるコツとしてのスキルの習得に 終わらせず、その背景にある文化的前提や価値観の違いにも言及し、正しい理解をベースに、 正しく応用ができる力の習得をできるようにする、体系化したトレーニングプログラムになっています。これが、他社の英語・コミュニケーション研修との違いと言える点です。

次に大きな違いとしては、二人講師制を取ることで、複数の目と、 複数のアプローチにより、学習や解説の奥行きと、参加者に対する個別ニーズのサポートの充実を 確保しています。

3つ目の大きな違いは、継続学習力の提供にあります。 クラスでの即効的な成果だけではなく、研修の効果を長期的な効果に結びつけることで投資した 時間・資金に対する成果を最大限にするために、研修終了後も自力で継続的、効果的に 力を伸ばしていけるための視点とトレーニングツールを提供し、その使い方と学習の習慣づけも学んでもらうことも趣旨としている点です。

上記の特徴をサポートするために、現在、100種類以上の独自開発した教材・ドリルを用意し、レベルや目的に合わせて、日本人特有の課題や苦手分野にしっかりとフォーカスした学習とトレーニングが可能です。

主な研修フォーマット
現在、プログラムは大きく3つのフォーマットで実施しています:

A: 実践型セミナー (1〜3日)
B: 成果確保型 中長期研修 (3〜6か月)
C: 公開講座利用型 中長期研修(3か月〜1年)

A: 実践型セミナー (1〜3日)
1〜3日程度のフォーマットで、英語力強化や英語コミュニケーション力強化の特定分野に絞り、 必要な視点、コツ、トレーニングツールを実践的に学ぶセミナーです。短期の研修とは言え、 付け焼き刃のコツで終わらせるのではなく、本格的な英語コミュニケーション力をつけるとなると 必須の土台となる理解やコツや力を、効率よく学んでもらうことを目指します。 成果確保型 中長期研修のノウハウの一部を、分野別に実践的に体験することができ、 自学習に生かして力を伸ばしていってもらうことができます。また、複数のセミナーを 組み合わせてステップアップ式に導入すれば、数年かけて必要な力をカバーすることが 可能です。
研修例: 英語学習法セミナー
特化型 英語力強化セミナー
新規赴任者用 コミュニケーションセミナー
特化型 コミュニケーション強化セミナー

特化分野例: 英語系 実戦のための 必須文法・構文簡単レビュー
英語力強化 (レベル別・分野別)
ニュアンスまで追った高度なリスニング
コミュ系 配慮表現(社会人の丁寧表現)
ロジカル・スピーキング
職場基本コミュニケーション(報告・提案・趣旨説明・Small Talk)
職場場面別コミュニケーション(プレゼン・会議・ファシリテーション・議論
人事考課面接・フィードバック
ライティング・Eメール

B: 成果確保型 中長期研修 (3〜6か月)

グローバルなビジネスの現場で必要になる英語力とコミュニケーション力の要素を 洗い出した独自の<アセスメント(35項目)>をベースに、各人が「つけるべき力」と 「自分の課題」をつねにクリアに理解してPDCAを回す、<問題解決型アプローチ>で 学習します。クラスと自学習期間を組み合わせることで、十分な体得と、適切なタイミングでの 方向調整を確保し、確実に力をつけていきます。修了課題を設け、参加者全員 (基本10名〜16名)が同じ指標をベースに、同じ目標に向かって協力・切磋琢磨して力を つけていける環境を整えます。

参加者の英語力にもよりますが、海外派遣で成功する(必要な成果を出し、信頼関係を構築 できる)レベルを目指す場合、@「考え方」まで伝えられる高い英語力、A社会人として 求められる配慮表現と配慮ある話し方、B英語圏でロジカルと感じてもらえる話し方、 C基本的な説得と反論ができる議論力、D利害や価値観の異なる人たちの間で合意が つくれるコミュニケーション力、E海外で「個人」として信頼関係や絆が作れる「自己発信力」、などを目指します。

確実な成果をあげるためには、クライアント組織・研修担当者との連携が非常に重要だと 考えています。研修目的・研修成果の徹底した事前すり合わせ、研修期間中の進捗報告、 研修後の評価報告などを重視し、確実に成果を出し、常にクライアントのニーズに 合わせて発展できる研修を目指しています。

研修例: グローバル人材養成研修
海外派遣前研修
初任者研修
マネージャー研修
リーダーシップ研修
専門分野特化型研修 (内部統制・会計監査・労使関係など)

C: 公開講座利用型 中長期研修(3か月〜1年)

独自の<アセスメント(35項目)>、<問題解決型アプローチ>、<修了課題設定> などはないものの、一社で特定人数を確保できない場合などは、公開講座をステップアップしながら一通り受講するという方法があります。 セミナーとセミナーの間は自己学習期間ですが、その継続学習をサポートするプログラムを提供します。公開講座を別々に受講する場合よりも費用は多めにかかりますが、 講師陣の継続的なフォローも入るので、継続学習がはるかに確保しやすくなります。 他企業からの非常に意欲の高い参加者たちと学習することで、企業内研修とはまた違う刺激 もあります。これまでの経験では、派遣に際して高い目的意識で継続受講できる環境が整えられているとしっかりと成果が出ており、 大きな可能性を持つオプションだと思います。

確実な成果をあげるためには、クライアント組織・研修担当者との連携が非常に重要だと 考えています。研修目的・研修成果の徹底した事前すり合わせ、研修期間中の進捗報告、 研修後の評価報告などを、クライアントのニーズに即して実施します。

公開講座の継続履修例:
  エントリーコース(初中級コース)
  → 英語コアコース(中級コース)
      → ビジネスコアコース(中級コース)
          → 中級スピーキングコース(中上級コース)
             → フェローシップコース(上級-超上級コース)

K/Hシステムを導入して成功している企業の特徴・タイプ:
毎年、15社前後の企業クライアントを中心に企業研修と継続的自己学習プログラムを提供しています。K/Hシステム研修プログラムは、その特徴から、主に次の2つのタイプの企業の人材開発に使われています。
タイプ1: グローバルにビジネスを展開するため、自社の社員をグローバルなマネージャー・ エグゼクティブ人材として短期・中長期的視点で育成するためにK/Hシステムを利用している会社
タイプ2: 海外企業を買収することでグローバル化した結果、 グローバル経営ができる外国人エグゼクティブ・マネージャーが 上司、日本人社員が部下となってしまい、英語力と コミュニケーション力がキャリアアップに必須となってしまった会社。また、その環境であっても、 経営の中枢に入れる日本人社員を養成したいと真剣に考えている会社

企業内研修 主要クライアント
米国− トヨタ自動車-各主要オペレーション (3社)
日本− 大手監査法人 / 大手化学メーカー / 大手ガラスメーカー / 大手鉄鋼メーカー / 外資系大手医療機器メーカー / 大手製薬会社 / 証券会社 / 保険 / ロジスティックス会社/ NGO・NPO法人 JILAF(国際労働財団) / 日本政府 人事院 (係員級・第一種国家公務員 課長補佐級研修) 他
 
公開講座 主な参加企業 (日・米)
武田薬品工業 / アステラス製薬 / 花王 / スリーエムジャパン/ ジョンソン・エンド・ジョンソン / 帝人 / パナソニック電工 / ソニー/ 富士通 / トヨタ自動車 / 日産自動車 / Honda R&D North America, Inc. / 新日鐵住金 / 日本板硝子株式会社 / 西川ゴム工業株式会社 / 全日本空輸 / サンド / アントンパールジャパン / アクセンチュア / フレッシュフィールズ法律事務所 / 有限責任 あずさ監査法人 /エス・エム・エス / コストコホールセール / 三菱地所 / 三菱UFJモルガン・スタンレー証券/ マネックスグループ/ 三井住友銀行 / 講談社 / 共同通信社 / 楽天 / NTTコミュニケーションズ / NTTドコモ / 在米日本領事館 / 中外製薬 / 大塚製薬 / Deloitte & Touche / Denso International America, Inc. / 電通 / 博報堂 / IBMビジネスコンサルティングサービス / IBM Inc. / Jefferson Industries / JETRO / 西村総合法律事務所 / 環境省 / 監査法人トーマツ / 新日本監査法人 / 財務省 / 警視庁 / 厚生労働省 / 金融庁 / 文部科学省 / NHK / 日本銀行 / Hitachi America, Ltd. /中部電力 / Sony USA, Inc. / セイコーエプソン / コニカミノルタ / キャノン / 丸紅 / McDonald’s Corp. / マイクロソフト / シャープ / Mitsubishi Electric Industrial / 三菱化学 / 三菱商事 / 三菱総研 / Sumitomo Corp. of America / 日本航空 (JAL) / 日本テレビ / Nippon Lever / 日本IBM / Nippon Express USA / Nippon Steel USA / Mazda Motors / Nissan North America / Nissan R&D Inc. / Omron Electronics, Inc. / リクルート / ロイター通信社 / テレビ朝日 / みずほ銀行 / 新生銀行 / 三菱東京UFJ銀行 / 新日本石油 / 協和発酵工業 /  その他多数